住まいの購入を検討していると、耳にするのが「資産価値」という言葉です。はたして、「資産価値が落ちない」住まいや街とは、どのようなものなのでしょうか。資産価値とその条件について、考えていきましょう。

永住するつもりでも考慮したい「資産価値」

住まいを買おうとするとき、多くの人がそこに永住するつもりで購入を決断しています。ところが、実際には転勤や家族の事情により、売却・賃貸するケースも多いもの。そこで視野にいれておきたいのが「資産価値」です。資産価値といってもさまざまなモノサシがありますが、大きくは、（1）貸したときにいくらで貸せるのか（PER）、（2）売却したときにいくらで売れるのか（PBR）、の2つの指標があります。つまり、将来何かあったときに貸しやすい、売却しやすい住まいが、「資産価値」のある住まいといえるのです。

では、「資産価値」を左右する要因とはどんなものなのでしょうか。築年数や広さ、建物のグレード、管理状態など、建物自体にもさまざまな要素がありますが、まず大きく影響するのが、街や立地、交通アクセスです。

アクセスや生活利便性が資産価値を大きく左右する

交通アクセスにもさまざまな見方がありますが、まずは、多くのオフィスが集積する都心へアクセスしやすいことが最大のポイントとなります。また職住接近といわれるように、その街自体にも、オフィスや商業地域が集積しているほうがよいでしょう。さらに、商業地域、つまり日常生活に欠かせない食品や衣料品、生活用品などが手に入るスーパーやコンビニはもちろん、デパートなどの大規模商業施設があると、街がにぎわいます。医療施設や教育施設、レストランなどの飲食店、美術館や映画館などがあると、より街としての魅力が増し、資産性が高くなります。

また、売りやすい貸しやすい「住まい」の条件として重要になるのが、寄り駅からの徒歩分数です。特に賃貸は、駅徒歩10分以内で探す人がもっとも多いといわれています。資産性の維持という意味では、都心と駅までの「交通アクセス」は非常に大切な要素といえるのです。