台風や地震による大規模な停電による被害が相次ぎました。停電に強い住まいづくりを真剣に考えてみませんか？

台風と地震、大規模停電が相次いだ2018年

2018年は「大阪北部地震」、西日本に甚大な被害をもたらした「平成30年7月豪雨」、強風と高潮により広い地域に大きな被害を与えた台風21号や24号、そして北海道胆振東部地震…と大きな災害が次々と日本を襲いました。そのたびに発生したライフラインの被害、特に電力供給には大きな被害を及ぼし大規模停電が各地で発生しました。電気が使えない不自由な生活を余儀なくされた人も多かったと思います。

そんな災害時に力を発揮するのが太陽光発電などの創エネルギーシステムです。大規模停電の際には周辺の地域全体が停電するなかで、太陽光発電システムを備えた住宅だけは温かいご飯やミルクを用意でき、スマートホンの充電もできたことで「とても助かった」という声を聞きました。

地球温暖化による気候変動を考えると、この先も猛烈な台風や記録的な大雨は発生する可能性があります…。非常時にも電力を創ることができる住まいづくりを、前向きに考えていく必要があるのだと思います。

その一方で、再生可能エネルギーの余剰も発生…

家庭用の創エネ装置としては太陽光発電のほか、ガスを使った燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」などがあります。創エネルギーシステムを設置する目的は、自家消費だけでなく余剰電力を電力会社に買い取ってもらう「売電」が中心になります。発電した電気を電力会社が一定価格・一定期間の買い取る「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」の活用です。ただ、大規模ソーラー発電施設がつくられるなど、発電システムの普及が進むにつれて買取単価は年々引き下げられ、2019年には買取期間が終了するケースも出始めます。

また、この秋には九州電力管内では「発電休止要請」が出されるという現象も起きました。好天に恵まれたことでソーラーパネルの発電量が増加、工場やオフィスがお休みとなる週末には太陽光発電量が需要を大きく上回り、需給バランスの崩れから大規模停電を引き起こすリスクが高まったために電力買取を断る、という事態が起こったのです。

せっかく太陽光でつくった電気が余ってしまう…。なんだか、皮肉な現象ですね。

家庭用蓄電池、EV（電気自動車）を活用する時代へ

こうした問題を解決してくれるのが蓄電システムです。日中に発電して余剰となった電力を蓄えて夜間に使用するほか、災害や停電時のバックアップ電源として使用することが可能です。これまで家庭用の蓄電装置は高価でしたが、コストダウンと補助金制度の創設によって、一般化家庭でも導入しやすくなりました。Panasonicからはマンションにも設置可能な壁掛け式の蓄電池も登場しています。東京電力と伊藤忠商事傘下のTRENDEからは人工知能（AI）を使った電気代の最適化サービスと家庭用蓄電池を組み合わせたプランの提供がはじまります。

また、最近注目を浴びているがEV（電気自動車）を組み込んだ蓄電システムです。家庭用蓄電池に加えて“動く蓄電池”としてEVを組み込んでおくシステムです。太陽光で発電した電力をEVにも蓄電し、家庭用蓄電池が少なくなればEVからも給電する、災害などの非常時にはEVから家庭への電力を供給…といった臨機応変な電力供給が可能となるもので、「トライブリッド」とも呼ばれるシステムも登場しています。

家庭用蓄電池やEV（電気自動車）には補助金など政府からのバックアップ施策も用意されています。これからマイホーム取得を考えている方、特に一戸建て住宅を検討している方は、災害時なども視野に入れたエコ住宅を本気で検討してみてはいかがでしょうか。備えあれば憂いなし、です！