災害に強いマンションの条件とは?

東日本大震災以降、マンション選びの重視ポイントに「耐震性能のよさ」や「地震に強い立地や地盤でこと」をあげる人が増えています。いざというときに家族を守ってくれる、災害に強いマンションの条件を考えてみましょう。

「耐震」、「免震」、「制震」構造で建物を守る

大地震から安全を守るためには建物の強度が重要になりますが、昨今の新築マンションは、建築基準法の定めによって震度6強程度の地震が発生しても建物が倒壊・崩壊しない強度を持つようになっています。建物に強度を持たせるための対策は3つに分類できます。揺れに耐えられるように建物自体を頑丈に造る「耐震」構造。基礎部分(地中)に設けた装置によって揺れと建物とを切り離す「免震」構造。建物に施した装置によって揺れを吸収する「制震」構造です。最新のタワーマンションでは「免震」と「制震」を組み合わせるなど、より地震に強い建物を目指した物件もあります。過去のつらい震災の経験を経て、建築物は進化を遂げていることは間違いありません。どのような地震対策が施されているのかについて、パンフレットなどで確認しておきましょう。

災害対策設備で、ライフライン復旧までの生活を守る

建物は大きな被害を受けない構造になっているとしても、大地震が発生すると、電気・ガスや上下水道などのライフラインが深刻な影響を受けることも想定されます。マンションの場合は電力供給が途絶えるとエレベーターはもちろん、水道やトイレも使えなくなり、一気に生活維持が厳しい条件にさらされるため、インフラ施設が復旧するまでの対策が重要になるのです。そのため、非常用の自家発電装置や太陽光発電&蓄電設備の設置、防災用品や食料・飲料水の備蓄倉庫をマンション内に設けるなど、防災力を強化した物件も登場しています。マンホールトイレ、かまどベンチ、非常用浄水システムを設置して、周辺地域の防災拠点の役割を担うマンションもあります。また、家具の転倒防止用下地や、耐震ドア枠を備えた玄関ドアの採用など、個別住戸単位の地震対策も進んでおり、建築物としての災害対策はかなり充実してきていると考えてもよさそうです。

住民同士のコミュニティで、いざという時の暮らしを守る

建物の構造と防災設備に加えて、もうひとつのポイントのなるのがコミュニティです。これまでの災害時の貴重な経験から、復旧・復興にはマンション内や近隣コミュニティが重要な役割を担うことが明らかになってきています。「見知らぬ他人」ではなく「顔見知りの良き隣人」の関係であることが、災害に対しても大きな力を持っているということです。いざという時にはお互いに助け合うことができるような、良好なコミュニティをつくっていくこと、そのための仕組みや仕掛けが考えられたマンションこそが災害に強いマンションといえそうです。

 

       







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